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【NISA口座を超わかりやすく解説!】投資初心者ならまずここから始めとけ!

こんにちは、33歳Dannyです。

 

今日のテーマは、投資を始めるならまず作るべき口座であるNISA (Nippon Individual Savings Account)についてです。

カッコよく言ってますが、要は個人用の貯蓄口座の事です。

 

由来は、イギリスの制度ISAからきています。(そういうのは、どうでもいいですね。笑)

 

では、いきましょう!

 

【NISAって何?】

 

2014年からスタートした"NISA"、2016年には"ジュニアNISA"、2018年には、"つみたてNISA"と段階的にスタートしているこのNISA。いわゆる金融商品を買うための口座の一つです。

通常、株などをうまく運用して出た利益や、配当金などを受け取る際には、その受け取るお金に対しておよそ20%もの税金を支払わなければいけません。(また税金…泣)

ですが、このNISAの制度を使うと、なんと、その20%の税金を払わなくていいので、出た利益を全て受け取ることが出来ちゃうのです。

ゆえに、一般的な証券口座を作る前に、絶対作っておくべきがこのNISA口座なのです。

 

【どんな種類があるの?】

 

NISAには、それぞれ違った特徴を持つ口座があります。

 

《NISA》

 

  • 日本に住んでいる20歳以上の人なら作れる。
  • 年間120万円までの金融商品を買うことができる。最低5000円から買える。(上限は、年間120万円×5年で600万円まで。)
  • 買ってから5年間は、金融商品を保持する事でもらえる分配金や、もし値上がってから売った際の利益税金がかからない(10万円で買って、15万で売ったら5万円分。)
  • 5年経ってしまった分金融商品は、次の年のNISA口座に移すことが出来る(例えば、2018年に買った分が50万円分あれば、非課税が終わる2023年に、その50万円分をNISA枠に移動できるということ。その場合、2023年に買う事が出来るのは120万から50万円ひいた70万円までとなる。)
  • 2023年までNISAの枠で、購入可能。(2023年に買った分は、2027年まで。)

 

《ジュニアNISA》

 

  • 0歳から19歳までの人が作れる。(主に、両親や祖父母が子や孫のために積み立てる口座。)
  • 就職時や進学時の準備金に最適。
  • 年間80万円までが、非課税の枠。
  • 基本的に、18歳まで引き出しできない。(止むを得ず、もし引き出したらその分の利益に課税されるし、口座も廃止される。)
  • 買ってから5年間は、金融商品を保持する事でもらえる分配金税金がかからない
  • 2023年までジュニアNISAの枠で、購入可能。(2023年を超えたとしても、20歳まで非課税で保持できる。)

 

《つみたてNISA》

 

  • 20歳以上の人が作れるけど、"つみたてNISA""NISA"のどちらか1つを選ばなければいけない。
  • 手数料が低水準で、買える商品が、リスクの少ない長期投資や、積み立て投資分散投資に限定されているので、幅広い世代の投資初心者にオススメ
  • 投資可能期間は2037年までの20年間
  • 年間で40万円までが非課税枠。(上限は年間40万円×20年間まで。)

 

ざっくり説明すると、こんな感じです。

 

近年では、幅広い世代の人達が、このNISA口座を開設しています。

しかし、現状を見てみると、作っただけで使っていない人がほとんどです。

 

…なぜでしょう?

 

理由は、NISAは短期で儲ける!といったような間違った情報が、ネット上を網羅し、値上がったら売って勝ち逃げといったようなギャンブル感覚満載のゲームだと思ってる人がほとんどだからです。そして、それにハマった情報弱者の投資初心者達が、当たり前のように損を出し、さっさと退場してしまうのです。

 

このように多くの人達は、長期で積み立てることで、利益を出すのが投資というのをわかっていないのです。

 

そもそもNISA 目的は、貯金大好き日本人に対して"貯蓄より投資"という資産形成の考え方を広める目的で始まりました。

しかし、せっかくNISA口座を作って、これから投資を始めるきっかけを掴んだ方々に、やっぱり投資は怖い、ギャンブルだ…といったようなマイナスイメージを植え付けるだけになりつつあります。

 

何度も言いますが、投資は短期ではなく、長期です

 

このNISAの税制優遇制度を正しく利用して、上手に資産運用を始めましょう。

 

今日も、最後まで読んでいただきありがとうございます!

 

【追伸】税制優遇制度のあるNISAについてわかったら、同じく税制優遇制度のあるiDeCoについても知っておきましょう。

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